調査研究委員会は、昭和53年4月に発足し、大阪保育部会の各ブロックより推薦された優秀な人材が集結し、直面する保育諸問題を最前線で調査・研究し、次世代の保育を担う人材育成の最先端のフィールドとして、現在もなお各関係機関・方面から大きく期待されている歴史ある組織です。
国・府・市町村の制度施策や社会情勢の変化等を素早くキャッチし、調査・研究・提案を行い、即座に対応できるようにしています。法人施設運営から保育士等の技術向上まで幅広いテーマの研修会等の企画・開催を行い「子どもと大阪保育の未来を守り続けること」を活動の柱としております。
調査研究委員会は、制度、労務管理、子どもの安全、資料集編纂・電子化、法人施設運営、人材確保、地域復興ボランティアなど様々なカテゴリーでチーム編成されており、保育部会事業と連携を図りながら研究・活動を行っています。
毎月第2火曜日には調査研究委員が一堂に会する委員会が開催され、定例活動報告と情報共有、そして、様々な保育調査の議論や方向性の決定が行われ、研究成果は、保育部会常任委員会での報告を通じて大阪の各会員園へと届けられています。
新たな感染症がそうであるように、たった一つのファクターが社会と生活様式を一変させてしまう昨今ですが、今こそ「子どもの未来を守る」というテーマを真に掲げ、どんな時代においても、保育園・認定こども園が、地域で安定・継続した保育の提供ができるためのファクターとなり続けるよう、愛称「調研」と呼ばれ調査・研究活動を推進しています。